地方創世

  1. エコ5

    太陽光発電は、自家消費型で活用すべき:貿易収支、環境対策にも貢献する優れもの

    FIT=固定買い取り価格の引き下げで、期待と成長性が停止してしまった感がある太陽光発電。しかし、それは日本のエネルギー、電力行政の失敗を要因にしたものです。…

  2. 7

    高知県大川村、村議会廃止検討は、政治・行政改革モデル研究の機会

    先月から話題となっている、過疎化が進む地方の政治と行政の在り方をめぐる高知県・大川村の議会廃止検討問題。日経掲載の関連記事を、時系列的にいくつかピックア…

  3. 6

    新世代型農業への転換期へ:『GDP4%の日本農業は自動車産業を超える』から(16)

    『GDP4%の日本農業は自動車産業を超える』(窪田新之助氏著・2015/12/17刊)本書を紹介し、日本農業のこれからの可能性・期待について考えるシリーズ。…

  4. 3

    高齢就農者の離農が招く世代交代と農業改革:『GDP4%の日本農業は自動車産業を超える』から(15)

    『GDP4%の日本農業は自動車産業を超える』(窪田新之助氏著・2015/12/17刊)本書を紹介し、日本農業のこれからの可能性・期待について考えるシリーズ。…

  5. 農地1

    地域の比較優位は1日にして成らず。新たな産業集積概念で時空間経済と地方創生を:日経「産業集積による地…

    2017/2/14から日経【やさしい経済学】欄で、「産業集積による地方創生」と題したミニ講座が、8回にわたり、大久保敏弘慶応義塾大学教授執筆で連載されま…

  6. 3

    国内の地方創生未解決のまま海外展開視野は不自然:日経「産業集積による地方創生」から(3)

    2017/2/14から日経【やさしい経済学】欄で、「産業集積による地方創生」と題したミニ講座が、8回にわたり、大久保敏弘慶応義塾大学教授執筆で連載されま…

  7. %ef%bc%96

    経産省政策作りは、マクロだけでなくミクロも:日経「産業集積による地方創生」から(2)

    2017/2/14から日経【やさしい経済学】欄で、「産業集積による地方創生」と題したミニ講座が、8回にわたり、大久保敏弘慶応義塾大学教授執筆で連載されま…

  8. 8

    空間経済学という耳慣れない視点は地方創生とどう結びつくか:日経「産業集積による地方創生」から(1)

    2017/2/14から日経【やさしい経済学】欄で、「産業集積による地方創生」と題したミニ講座が、8回にわたり、大久保敏弘慶応義塾大学教授執筆で連載されま…

  9. %e9%80%9f%e6%b0%b42

    農業大学校は経営人材育成の専門職業大学へ。林業大学校卒業生は就職、引く手あまた

    昨年の米国大統領選前後から、共和・民主両党候補者ともTPP離脱を政策としていたこともあり、農業問題に関する話題・報道が顕著に減少していました。…

  10. 3

    人口減少・地方消滅の論拠は、女性人口の減少に:『人口と日本経済』<人口減少と日本経済より>(5)

    2016年12月下旬から『人口と日本経済 - 長寿、イノベーション、経済成長』(吉川洋氏著・2016/8/25刊)を用いながら、人口減少と高齢化社会、日…

worldbanner2
bitFlyer ビットコインを始めるなら安心・安全な取引所で

アーカイブ

2018年2月
« 11月    
 1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728  
RSS
  1. 米国議事堂

    日記・随論

    右傾化の保守と社会保障利権化の保守で「革新」が消える「核心」「確信」なき時代社会…
  2. 福井坂井3

    地方・観光

    福井県坂井市三国湊に北前船時代の町家を復元:歴史・文化再生と地方創生を考える
  3. 341230

    エネルギー問題

    無限の原発処理費用に無感覚になった「一億総危機意識ロス社会」:矛盾に満ちた原子力…
  4. 俯瞰2

    地方・観光

    高齢就農者の減少、新規就農者の増加:生産性向上の要件と捉えるべき、就農者構造の変…
  5. 阿波踊り

    人口減少

    人口減少問題を考える(2):人口減少県は生産性向上のチャンス。新たな合併の視点も…
PAGE TOP