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エネルギー

太陽光発電は、自家消費型で活用すべき:貿易収支、環境対策にも貢献する優れもの

FIT=固定買い取り価格の引き下げで、期待と成長性が停止してしまった感がある太陽光発電。
しかし、それは日本のエネルギー、電力行政の失敗を要因にしたものです。
そして、再生可能エネルギーの構成比を引き上げていくという基本的な方針・方向性は、決し
て変えるべきではないことは明らかです。
そのため、技術・コスト・安全性・継続性・適地など総合的に判断した場合、太陽光発電を軸
とすべきことは当然です。

その基本的な認識と関連して、2017/7/1付日経で、来日の米国最大手の太陽電池メーカー、
ファースト・ソーラーCEOのマーク・ウィドマー氏 への以下の福本裕貴記者によるインタ

ビュー記事を紹介・利用して、考えてみることにします。

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太陽光、コストで優位 米パリ協定離脱後の再生エネ
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 米トランプ大統領が自国の石炭産業を保護するため、温暖化対策の国際的枠組みであるパリ
協定からの離脱を表明。中国に次ぐ世界第2位の温暖化ガス排出国である米国の離脱は再生可
能エネルギー産業に悪影響を及ぼすか。

 「率直に残念。米国が世界でリーダシップを取らないことは問題だ。だが太陽電池のビジネ
スに大きな影響はないとみている」
「米国の太陽電池の発電コストはもっとも安い場合で1kW時あたり3セント。10年前の5
分の1以下だ。今や石炭などの電源に比べ、環境だけでなく経済性でもずっと優れている」

Q:アップルが再生エネ利用に積極的
アップルやマイクロソフトは自社で使うエネルギーの全量で再生エネの利用をめざしている
グリーンな価値だけでなく他のエネルギーよりコストが安いためだ。取引先にも再生エネの活用
を求めており、再生エネはビジネスを続けるための『資格』になっている。欧州やアジアだけで
なく産油国の中東でもメガソーラー(大規模太陽光発電所)の計画が相次いでいる

トランプ政権にどう向き合うか
 「大変だがうまくやっていきたい。個人的にワシントンに出向いて議員らに働きかけているが、
米国のエネルギー政策の多くは州政府や電力会社が担っている。様々な団体を通して連邦政府に
も太陽電池の必要性を主張している」

Q:業界では中国勢が急速に台頭している
「新興メーカーの増加で太陽電池は供給過多の状況だ。原価割れの価格を示す企業もあるが、
太陽電池は20年間のような長期サポートも大切だ。当社は太陽光発電所の保守運営では世界トッ
プ規模。製品開発から保守、使用後の製品の回収までトータルでできる」

Q:日本は太陽光発電導入量が減少している
 「日本は数年先も大きな市場だ。固定価格買い取り制度の変更で売電価格は下がるが、コスト
を抑えた新製品の投入や日本のパートナー企業との協業を進めたい」

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ファースト・ソーラー:1999年設立で太陽電池メーカーの米国最大手。
米国とマレーシアに太陽光発電パネルの生産拠点を持ち、メガソーラー(大規模太陽光発電所)
の建設や運営も手がける。2016年12月期の売上高は29億5100万ドル(約3300億円)。
16年の出荷量は277万kWで世界7位。09年に世界首位になったが中国勢に押されている。

三浦太陽光発電所

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地球温暖化・環境対策として推進すべき再生可能エネルギーへの転換と推進。
それは、現実的に起きている地球環境の諸問題に対して、グローバルな視点・立場で、日本が
取り組むべきゆえ、という立場は当然のことです。

しかし、日本の場合、それ以外に、というか、これが根本的な原因であり、対策でもあるので
すが、化石エネルギー資源が乏しい国家であること。
そのために、原油、液化ガスなど化石燃料の輸入に頼らざるを得ないこと。
その価格の変動に、自国経済と生活が影響を受けやすく、防衛やリスク対策上改善する必要が
あるのです。

そしてそれは当然、国の貿易収支の赤字要因であり、事実、産油国等との貿易収支は、米トラ
ンプ大統領的に考えれば、極めて不公平・不均衡な、問題を残しているのです。

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こうした問題の改善・解決の方針・方策は?

原油や液化天然ガス等の輸入に頼らずに、自国内で再生可能エネルギーの製造を進め、地産地消、
自給自足、自国自給・自国消費政策を推進することに至ります。

その点、太陽光発電は、民間・個人レベルでも取り組みやすく、電力の自給自足も一定の設備投
資の負担で、十分採算ベースも可能になるという試算がありますす。

また、事業所・企業ベースでも、自社工場の電力・自社ビルの電力の自給自足・地産地消がコスト
・収益上可能なのです。

そして国家レベルでは、自給自足のエネルギー政策・行政を着実に進め、実現していくべき使命・
責任があるのです。
決してそのために、安全に保障がなく、福島第一原発や核燃料廃棄物の計り知れないコストと
安全性への補償も担保も持ちえない現状をそのままにし続けることなどあってはならないのです。

ということから、国の行政に頼らずに、太陽光発電の導入と自家消費について考え、検討するこ
とも個人や企業、事業所レベルの課題とすべきと考えます。

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そこでは、単に太陽光パネルを設置し、電力会社に買い取りを求める、受け身の取り組みに留ま
るのではなく、自家消費のために必要な蓄電池やHEMSなどの設備とシステム、電力の製造コス
トと資金の回収期間などについて、資料収集や研究をしてみることになります。

そこで
売電から自家消費へと変わりつつある太陽光発電の現状
「自家消費型」太陽光発電がお得
などや、
HEMS(ヘムス)とは?
などで、基本情報を知っておくとよいと思います。

それから
《公式/全国対応》100万人の利用実績!無料で太陽光発電一括見積り!

で積極的に資料を取り寄せてみるのもいいですね。
家庭用・事業所用、どちらも対応しています。

それから、家庭用の蓄電池について調べたいときは
家庭用蓄電池のメリット・デメリット

で調べるのも良いと思います。

私の場合、自宅が築35年の木造建築で、太陽光パネルを屋根に載せるのはちょっと
ムリな状況。
残りの人生を考えると、どうすべきか、いま悩んでいます。

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