ソーラーパネル

再生可能エネルギー

太陽電池、ソーラーパネル、太陽光発電の関係を学習しました:太陽光発電、最近の話題から

一時期もてはやされた太陽光発電。

電力行政のミスから、変な方向に行きそうな再生可能エネルギーの筆頭である
はずの太陽光発電の動向に関心を持っているのですが、4月からの電力全面自由
化の動きに隠れて、報道されることが少なくなっています。

ただ、自由化による電力会社の選択を考える上で、どれだけ再生可能エネルギ
ーを扱っているか、電力販売事業者に義務付けるなどの、一応配慮がなされて
いるのが救いでしょうか。

そんななか、今月、以下の太陽光発電をめぐる記事が日経でみることがありま
した。
順に紹介します。

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2016/2/9付日経
「 パナソニック、太陽電池の主力工場停止 国内生産力3割減」

パナソニックは2月末から太陽電池の主力生産拠点である二色の浜工場
(大阪府貝塚市)の稼働を停止する。
強みとする国内の一般住宅向けの需要が低迷しているため。
同工場の稼働停止で、国内の太陽電池の生産能力は3割程度縮小される。
10月末まで稼働停止による減産を続けて収益悪化を食い止める。

二色の浜工場の生産能力は約30万キロワット(出力ベース)で、国内で
は「太陽電池のマザー工場」とされてきた。
現在は基幹部品であるセルの生産と電池の組み立てを手がける。
稼働停止により現場で働く従業員の大半を占める請け負いの契約を打ち
切る。

国内で滋賀工場、島根工場を含めた主力3拠点で住宅向け太陽電池を生産。
昨年、滋賀県と島根県の2工場は95億円程度を投じて増産することを決め
たばかり。
3月からは両工場で生産設備を増やす。
ただ当面は需要回復が見込めないため、二色の浜工場の稼働を停止し生産
調整する。

同社の太陽電池事業は住宅向けが主力だが、今期になって販売の落ち込み
が目立つ。
16年3月期に太陽電池関連は前期比500億円規模の減収になる見通しだ。

住宅向けはメガソーラー向けなどに比べて納入価格の下落が小さいが、受注
減で収益環境は悪化
国内市場の回復に時間がかかるとみており、マレーシアの主力工場を活用し
てインドなど新興国向けの販売拡大を急ぐ。
国内事業は生産の効率化に加え、パネル以外の蓄電池関連などシステム商品
の販売を増やし収益拡大を目指す。

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2016/2/10付日経
「オリックス、太陽光発電に1000億円 パネル安値、投資拡大」

オリックスは太陽光発電所の建設に2年間で1千億円強を投じる。
地球温暖化対策の新たな枠組みを定めた国際ルール「パリ協定」が昨年12月
に採択され、二酸化炭素(CO2)排出量が少ない再生可能エネルギーの導入
機運が高まっている。
太陽光パネルの値下がりなどで採算が合いやすくなったこともあり、太陽光
発電に積極投資する動きが広がってきた。

同社は2018年春までに奈良県や新潟県、山口県などでメガソーラー(大規模
太陽光発電所)を新設。
出力は合計55万キロワットで総事業費1千億円強の見込み。

12年7月に再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度が導入された後、毎
年10万キロワット程度のメガソーラーを建設してきたが、今後3倍弱のペー
スに引き上げる。
従来計画よりも規模を10万キロワット分上積みする。

通信工事大手のコムシスホールディングスも19年度末までに太陽光発電所を
現在の3倍の合計6万5千キロワットに増やす。
岩手県に出力2万5千キロワットのメガソーラーを建設するなど合計で130
億円を投じる。

再生可能エネルギーへの投資は世界的にも増えている。
調査会社のブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスによると、太
陽光発電などクリーンエネルギーへの投資額は15年に世界全体で前年比4%増
の3290億ドル(約38兆円)と過去最大だった。

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太陽電池を太陽光発電との関係をWikipediaからピックアップしてみました。

[太陽光発電]は、太陽光を太陽電池を用いて直接的に電力に変換する発電方式。
ソーラー発電とも呼ぶ。

[太陽電池]は、光起電力効果を利用し、光エネルギーを電力に変換する電力機器

[ソーラーパネル]とは、太陽光で発電を行うためのパネルのこと
太陽電池(セル)を複数枚直並列接続して必要な電圧と電流を得られるようにし
たパネル状の製品単体を、ソーラーパネルまたはソーラーモジュールと呼ぶ

ソラーパネル2

要するに、パナソニックが縮小する太陽電池は、主に住宅用太陽光発電のために
用いるソーラーパネル用の太陽電池ということですね。

しかし、業務用パネルも原価が低落傾向にあり、再生可能エネルギーへの持続的
なシフトとニーズを見込んで、オリックスが投資を強化する、というニュースと
なります。

そうした傾向をより印象付けたのが、今週の日経で報じられた以下の記事です。

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2016/2/16付日経夕刊
「太陽光ファンド上場へ 「インフラ市場」 まず100億円規模」

自然エネルギーに関わる金融商品を手掛けるリニューアブル・ジャパンは、
東京証券取引所が2015年に開設した「インフラファンド市場」に参入する。
太陽光発電ファンドを組成し、今夏にも東証へ上場を申請する。
ファンドの資産は太陽光発電施設など100億円程度で始め、20年までに2000
億円規模を目指す。

これに先立ち私募の太陽光ファンドを設立。
あおぞら銀行や三菱UFJリース、東芝プラントシステム、日本アジア投資
などの出資を得て300億円規模になる見通し。
宮城県と三重県、奈良県の太陽光発電施設に投資し、安定稼働した後は上場
ファンドへの売却を視野に入れている。
インフラに投資するファンドは運用資産の多様化を狙っている年金基金など
の間で人気が高まっている
上場ファンドが普及すれば透明性が上がり、個人投資家にも身近になる可能性
がある。
上場インフラファンドを巡っては16年度から利益に対する法人税の非課税期間
が20年(現行は10年)に延びる。このため新市場の活用がさらに広がるとの
期待が高まっている。

マンション開発のタカラレーベンや独立系運用会社のスパークス・グループ
ども参入に向けた準備を進めている。

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これで、太陽光発電をめぐる3つの記事が3題話としてつながったのですが、
これで終わらずに、オチが付いた記事が、今日2月19日の日経1面に掲載され
たのです。

次回に続きます。

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